Ａ・０台の機械と１,０００時間の労働。Ｂ・５台の機械と２００時間の労働。
Ｃ・１０台の機械と５０時間の労働。 Ｄ・２０台の機械と２０時間の労働。
それぞれのの方法が結果として使っている労働の総量は
Ａ・ ０×１０時間＋１,０００時間＝１,０００時間
Ｂ・５台の機械×１０時間＋２００時間＝２５０時間
Ｃ・１０台の機械×１０時間＋５０時間＝１５０時間
Ｄ・２０台の機械×１０時間＋２０時間＝２２０時間
この例から、Ｃの５０時間の労働には１０台の機械が最適な機械量となる。
日本全体では１年で１,４００億時間（７,０００万人×１０時間×２００日）の労働とすれば、最適な機 械量７００億台ということになる。(｢はじめて学ぶ経済学｣)
利潤率の傾向的低下の法則
日本では、１９６０年代の異常成長期を除いて５年単位の平均値でみると、利潤率は鉱工業生産の分野で６０年代はじめの１７.５％（異常値）から７０年代の８.１％、８０年代の６.４％、９０年代の４.０％、
０４年の３.６％へと明らかに傾向的に低下し、それに合せて鉱工業生産が低下している。全産業でみると利潤率はそれより１％強低くなっている。
同様なことが５年単位で、アメリカ、ドイツ、フランス、イギリスなど、資本主義が高度に発達した国で起こっている。(｢経済学をいかに学ぶか｣･｢月間誌経済｣)
このことはマルクスが「資本論」で資本主義的蓄積の発展は、有機的構成の高度化（生産手段と労働力との比率で生産手段の比率が高くなる）による結果、利潤率は低落する傾向を持つことを明らかにしたもの。
もちろん一直線に低落するものではなく"不変資本の価値の低下や剰余価値率（搾取の強化）の増大によって、利潤率の低下に反作用する運動が起きる"そのため長期間によって現われることから、傾向的低落の法則とよんでいる。
因みに、こうした傾向が有るからといって、資本主義が自動的に崩壊するものではない。資本主義は、発展を続けながら新しい次の社会の材料を自分の体内に準備し、労働者や国民との間に矛盾を広げ深めていくのである。
福岡県 北九州市 若松区 ビジネスホテル うめかぜ組合
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